時代に対応できる力を(テレビと新聞の未来)
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動画配信サービスの「hulu」(933円/月)や「dTV」(540円/月)が好調です。千円以下の金額で映画やドラマが見放題という夢のようなサービスが定着しつつあり、レンタルビデオ店は閑古鳥が鳴いています。これまで日本の家電はテレビ局の圧力もあり、YouTubeや動画配信サービスをテレビから排除する姿勢を続けてきました。しかし、Chromecastの爆発的なヒットによりそれが間違いであったことに気がついたようです。最近の家電のテレビは柔軟になりつつあります。本来的には、テレビ局やレンタルビデオ会社は、自分たちのフィールドを守ることに力を入れるのではなく、真っ先に動画配信サービスをスタートさせておくべきだったのです。数年後にはPCやタブレットばかりではなく、お茶の間のテレビで動画配信サービスを楽しむ時代になることが予想されるのですから。同様のことは新聞にもいえます。すでに広告収入ではインターネットに抜かれてしまいました。例えば20代の若者でどれだけの人が新聞を購読しているのでしょうか。「Yahoo!ニュース見たか!」という会話はあっても「新聞見たか!」という会話は少数ではないかと思います。しかも、大上段からふりかざしたかのような社説やコラムばかりでは見放されてしまいます。ネットで成功しているサイトはまさにその逆の立場から「優しさ」「愛」「共存」「努力」「可能性」を示しています。ラジオがテレビに抜かれたように、新聞の発行数はこれから激減し、インターネットが主役になることは間違いありません。だからと言って新聞がなくなることはありません。ラジオが今でも活躍しているように、その存在意義を確認しながら時代に対応して行くことになります。
by manabinomori | 2016-02-28 21:21 | 石塚耕一研究室 | Comments(0)
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